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被災時に、限られた水と電気やガスで調理ができるレシピ本が発売されました。料理という基本的な行いが、人々が災害時に生き残る上で役に立つのならば、コミュニティ全体の強靭性を維持させることができる国の政策には、どんなレシピ(手段)があるでしょうか。
世界では、最貧国を中心に、今後10年間で約6億人分の雇用が必要になると予測されています。南アジア地域だけを見ても、人口動態の変化に伴い毎年1,300万人分以上の雇用を創出する必要があります。サブサハラ・アフリカに至ってはさらに深刻です。人口は南アジアより少ないのに、毎年1,500万人分もの雇用創出が必要になると見られています。
居場所ハウスで紙細工のアクセサリー作りを学ぶネパール使節団(撮影者:Margaret Arnold 、世界銀行) カトマンズで高齢者のソーシャル・ベンチャー事業「ビハニ」を運営していたサントシ・ラナさんは、2015年4月のネパール地震の後、多くの若者が救援・復興活動に参加していることに気づきました。「高齢者は、完全に蚊帳の外におかれ、ケアを必要とする受け身な存在として扱われていたのです。」…
気候変動の影響が一段と深刻化する中、今後の災害が低所得国に与える被害について懸念が高まりつつあります。国際開発協会(IDA)が最貧国における気候変動対策に大きな力を注いでいる理由もそこにあります。
国連の「国際女性の日 」の今日、南アジア諸国におけるジェンダーの不平等がどれほどの弊害をもたらし、その解消のために何ができるかについて考えてみたい。 不平等がもたらす大きな弊害の一つとして、南アジア諸国が本来備えている力を最大限に発揮することができない点が挙げられる。例えばバングラデシュでは、 無報酬の仕事に就いている人は大半が女性であり、生産性の低いインフォーマル・セクター…
女性コミュニティーのリーダー達。 写真: World Bank 【概要】 3月8日は国際女性の日だ。インドにおいて女性は伝統的に家庭を守る立場であることから、防災面での役割は見過ごされてきた。しかし、インドの沿岸地域を バスで巡り、各地の防災プロジェクトを支援する「強靭性構築への道(Road to Resilience)」プログラムを通じ、…